水中光無線通信で新技術開発…防衛省資金を活用

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 国立研究開発法人「海洋研究開発機構」(神奈川県横須賀市)と島津製作所(京都市)が、防衛省の研究資金をもとにする「安全保障技術研究推進制度」を活用して、水中で光無線通信を安定させる新技術を開発し、今年4月に通信装置を製品化することがわかった。2015年度に始まった同制度を利用した研究成果の実用化は初めて。

 水中の光無線通信装置は、直径15センチ、長さ30センチの円筒形。島津製作所が、海底油田探査に使う無人潜水機(潜水ドローン)などのメーカー向けに発売する。最長10メートルの距離で毎秒最大100メガ・バイトのデータを送受信できる。20年春までに通信距離を100メートルまで延ばす予定だ。

 先行する既製品は単一の波長を使っており、水が濁ると通信が不安定になる課題があった。海洋機構が制度の研究費計6500万円を活用して研究し、島津製作所が協力。水中を透過する青、緑、赤の3種類の半導体レーザー光を水の濁り具合によって変更し、大量のデータを送る技術を確立した。

 海洋機構によると、17年7月には駿河湾の海中で100メートル離れたパソコンの遠隔操作を行う双方向通信の実験に成功している。水中で40メートル離した装置間で高精細動画を伝送できることも確認したという。水中の大容量無線通信は、潜水ドローンの普及やダイバーの交信機器の性能向上などに期待される技術で、世界で開発競争が激化している。

414203 0 テクノロジー 2019/01/30 21:46:00 2019/01/31 10:21:19 2019/01/31 10:21:19 https://www.yomiuri.co.jp/media/2019/01/20190130-OYT1I50028-T.jpg?type=thumbnail

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