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昼は商品査定や接客・夜は練習…アスリート、引退後見据え「デュアルキャリア」増

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パラスポーツも

 選手寿命が健常者より長い傾向がある障害者スポーツでも、引退後に備えることが大事だ。

 北京パラリンピックにバイアスロンなどで出場予定の佐藤圭一選手(42)は昨年1月から、米情報サービス大手「セールスフォース・ドットコム」に所属し、顧客に同社のシステム利用法などを教える業務に就いている。

 以前所属していた企業では活動費を支援してもらい、競技に専念していたが、あえて情報技術(IT)のスキルが身につけられる同社を選んだ。「今後の生き方を考える時、競技以外の軸を持っていたいと考えるようになった」と語る。

 パラ選手のキャリアに詳しい法政大学の伊藤真紀准教授(スポーツマネジメント)は「障害者スポーツにおけるデュアルキャリアの成功例はまだ少ない。選手を雇用する企業には、仕事の技術や知識の習得など、将来に役立つ支援をしてほしい」と期待する。

プロも不安…野球やサッカーでは支援策も

 プロスポーツでも、引退後のキャリアに不安を抱える選手は多い。

 日本野球機構(NPB)が2020年に若手選手約250人を対象に行った調査によると、ほぼ半数が「引退後の生活に不安を持っている」と回答。こうした声を受け、NPBは日本プロ野球選手会と連携し、引退後の選手の一部が、新潟産業大のオンライン授業で、経済学などが学べるようにした。

 サッカー・Jリーグでは、日本プロサッカー選手会(JPFA)が、英会話やパソコンをオンラインなどで学ぶ選手向けに受講費を補助している。人材派遣会社と協定を結び、現役時代からビジネスマナーの講習を受けられるようにしているチームもあるという。

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