本田圭佑選手が監修…サッカースクール、母子生活支援施設の子に無償指導

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 大阪府のサッカースクール運営会社が、「母子生活支援施設」などの子どもに無償でサッカーを教える活動を始めた。支援施設は配偶者からの暴力(DV)などで経済的に厳しい状況にある母子を受け入れており、勤務経験のある社員が発案した。夢や目標を持つことの意義を子どもたちに伝えたいとしている。

 運営会社は吹田市の「SOLTILO(ソルティーロ)」。元日本代表MFの本田圭佑選手のマネジメントやスクール事業を行っていた会社が前身で、今も指導方針は本田選手が監修する。国内で61校、中国やカンボジア、タイで計8校を展開。2017年からはアフリカ・ルワンダなどで貧しい子どもへの無料スクールを始め、プログラミングなどの職業訓練を取り入れた自立支援にも力を入れる。

 今回の企画は、アフリカでの取り組みを中心となって進めてきた同社の二村元基さん(33)が考えた。二村さんは5歳の時に父親を亡くし、母子家庭で育った。神戸市の支援施設で働いた経験もあり、新型コロナウイルスの影響でルワンダなどでの活動が中断したのを機にこのプロジェクトを始めた。

 アフリカでの企画にも携わったコーチが拠点とする関東地方の施設を対象とし、9月から週1回、埼玉県内のフットサルコートなどで実施。9月下旬には小中学生の男女約10人がコーチの指導を受け、楽しそうにボールを追いかけた。

 施設関係者は「複雑な家庭で育った子どもが多く、友達と遊んだ経験も少ない。サッカーを通じて他人と関わる大切さを学べる」と話す。大半が生活保護の受給世帯といい、「子どもたちは習い事に通うこともできないので」と感謝した。

 費用はアフリカでの活動のために募った援助を相手の理解を得て賄い、サッカーを通して向上心などを養ってもらう。将来的には対象施設を増やしつつ、アフリカのようにサッカー以外でも子どもたちの目標を支える仕組みを作りたいという。

 「夢を持つことの大切さを伝えたい」というのは本田選手の考えでもあり、二村さんは「続けることで成果が出てくると思う。つらい思いをした子どもたちが、前向きに生きていけるようになれば」と力を込める。

 ◆母子生活支援施設=社会福祉法人などが児童福祉法に基づいて運営する施設。18歳未満の子どもを養育する母子家庭や、何らかの事情で離婚の届け出ができず、母子家庭に準じる家庭の母子が利用できる。厚生労働省によると全国で約230施設がある。

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