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ＪＦＡ会長の「思いは至極まっとう」【動画】村井満・Ｊ前チェアマン語る
サッカーＷ杯出場権獲得を喜ぶ日本代表選手たち。このシーンを幅広い層が視聴できる環境を整えたい（２０２２年３月２４日）
サッカーのワールドカップ（Ｗ杯）カタール大会（２０２２年１１月開幕）で初のベスト８をめざす日本代表のアジア最終予選は、アウェー戦５試合が日本国内ではテレビ放送されず、インターネット有料配信・ＤＡＺＮ（ダゾーン）に入会した人しか視聴できなかった。サッカー日本代表戦のような国民の関心が高いスポーツの放送は、誰が担うべきなのか。立教大学社会学部の砂川浩慶教授（５９）（メディア制度論）が語る。（聞き手＝込山駿・デジタル編集部）
普及に疑問符、有料放送
インターネットやテレビで有料放送を手掛けるメディアは、日本ではまだまだ普及率が低い。昨今注目された米大手「Ｎｅｔｆｌｉｘ」（ネットフリックス）も、国内約５５００万世帯のうち５５０万世帯まで届かないうち、勢いが落ちてきた。スカパーやＷＯＷＯＷも最大時で５～６％。ダゾーンは会員数データを公表していない。同じく会員数非公表のＡｍａｚｏｎプライム・ビデオは、ネット通販との複合的な事業形態だけに、動画配信そのものの人気は未知数だ。
有料放送が今後、急成長しそうな気配も、私には感じられない。非正規雇用の労働者が増え続ける日本では今、２０歳代の多くが貧しい。結婚や出産の見通しも立たないまま、切り詰めた生活を送る若者たちが、会員料や視聴料をメディアに支払うように、果たしてなるものだろうか。
「動画はテレビよりネットで見る」という傾向が若者たちの間で強まっているのは、立教の学生たちに尋ねても明らかだ。しかし、彼らの多くはユーチューブなど無料のネットメディアをもっぱら利用していると答え、有料メディアにはそれほど興味を示さない。
