生きていくうえで欠かせない睡眠。充実した眠りは明日への活力や幸せな時間をもたらしてくれるが、一方で、不足したり浅かったりすると、疲労や体調不良の原因にもなる。何かと忙しい現代を生きる人たちは、果たして量と質において、十分な眠りを得られているのだろうか。
読売新聞ビジネス局では、新聞広告共通調査プラットフォーム「J-MONITOR」を利用し、睡眠の実態と意識を探る「ぐっすり調査」を実施した。その結果を２回に分けて紹介する。
読売新聞ビジネス局では、新聞広告共通調査プラットフォーム「J-MONITOR」を利用し、睡眠の実態と意識を探る「ぐっすり調査」を実施した。その結果を２回に分けて紹介する。
平均睡眠時間は6.3時間
一日の平均的な睡眠時間を尋ねたところ、最多は「6～7時間」（37.6％）だった。厚生労働省は『健康づくりのための睡眠ガイド2023』で、成人に必要な睡眠時間の目安として「6時間以上」を掲げているが、それを満たしている人は合わせて58.7％だった。平均時間は6.3時間で基準を上回るが、内訳としてはおよそ４割の人が基準未満であることは注目すべき点だろう。
年代別では、40代、50代がやや短めの傾向となっており、6時間未満が半数近くを占め、5時間未満という人も１割を超えている。
年代別では、40代、50代がやや短めの傾向となっており、6時間未満が半数近くを占め、5時間未満という人も１割を超えている。
睡眠時間が短くなるほど、悩む人が増加
睡眠についての悩みの有無について聞いたところ、「ある」は23.1％、「どちらかといえばある」は37.3％で、合わせて60.4％が悩んでいるという結果になった。
睡眠時間別では、悩みがある人は睡眠時間5時間未満では73.7％に上る一方、８時間以上では42.9％まで減少。睡眠時間が短くなるほど悩みを持つ人が増える傾向が浮かび上がり、「量」が睡眠の重要な要素であることがわかる。
睡眠時間別では、悩みがある人は睡眠時間5時間未満では73.7％に上る一方、８時間以上では42.9％まで減少。睡眠時間が短くなるほど悩みを持つ人が増える傾向が浮かび上がり、「量」が睡眠の重要な要素であることがわかる。
悩み最多は「眠りが浅い」。睡眠時間が短い人は、日中の眠気も
では、具体的にどのような悩みを抱えているのだろうか。最多は「眠りが浅い」（26.7％）で、およそ４人に１人が挙げている。睡眠時間が短いほど回答割合が多く、眠りの「量」が不足している人が「質」の面でも問題を抱えている様子がうかがえる。
二番目に多かったのは、「頻繁に目が覚める」（21.6％）で、こちらは睡眠時間が8時間以上の人では最多だった。頻繁に目が覚めるから長い睡眠を欲するのか、長い時間寝るから目が覚めるのかは、興味深いところだ。
これらに「寝ても疲れが取れない」（21.1％）、日中に眠くなる（20.7％）が続いた。「日中に眠くなる」は、睡眠時間が短い人ほど悩む傾向が見られ、睡眠不足が日常生活にも影響を及ぼしていそうだ。
二番目に多かったのは、「頻繁に目が覚める」（21.6％）で、こちらは睡眠時間が8時間以上の人では最多だった。頻繁に目が覚めるから長い睡眠を欲するのか、長い時間寝るから目が覚めるのかは、興味深いところだ。
これらに「寝ても疲れが取れない」（21.1％）、日中に眠くなる（20.7％）が続いた。「日中に眠くなる」は、睡眠時間が短い人ほど悩む傾向が見られ、睡眠不足が日常生活にも影響を及ぼしていそうだ。
睡眠に悩みを抱える人が少なくない様子が浮き彫りになったが、実際に自分の睡眠をどのように評価しているのだろうか。次回、［後編］では「眠りの自己採点」と自由回答を紹介する。
新聞広告共通調査プラットフォーム J-MONITOR ＜調査概要＞
▶ 調査対象者：読売新聞を購読している15歳～69歳の男女個人 ▶ 調査エリア：首都圏（東京都・埼玉県・千葉県・神奈川県）／近畿圏（大阪府・京都府・兵庫県・滋賀県・奈良県・和歌山県） ▶ 調査実施日：首都圏 2024年10月29日（火）、近畿圏 2024年10月30日（水） ▶ 抽出方法：新聞広告による公募を中心とし、インターネット調査モニターパネルからの公募で補完。応募者をJ-READおよびACR/exの当該地域・対象者の性×年齢・職業・家族人数等の属性に従い割付 ▶ 調査方法：パソコン・スマートフォン等を利用したウェブ調査 ▶ 標本サイズ：１パネルあたり原則約300名 ▶ 有効回答者数：226人（首都圏）・224人（近畿圏） ▶ 調査機関・レターヘッド：株式会社ビデオリサーチ
▶ 調査対象者：読売新聞を購読している15歳～69歳の男女個人 ▶ 調査エリア：首都圏（東京都・埼玉県・千葉県・神奈川県）／近畿圏（大阪府・京都府・兵庫県・滋賀県・奈良県・和歌山県） ▶ 調査実施日：首都圏 2024年10月29日（火）、近畿圏 2024年10月30日（水） ▶ 抽出方法：新聞広告による公募を中心とし、インターネット調査モニターパネルからの公募で補完。応募者をJ-READおよびACR/exの当該地域・対象者の性×年齢・職業・家族人数等の属性に従い割付 ▶ 調査方法：パソコン・スマートフォン等を利用したウェブ調査 ▶ 標本サイズ：１パネルあたり原則約300名 ▶ 有効回答者数：226人（首都圏）・224人（近畿圏） ▶ 調査機関・レターヘッド：株式会社ビデオリサーチ