金融化する世界
小倉 将志郎（おぐら しょうしろう）／中央大学経済学部准教授
専門分野 金融論、アメリカ経済論
本記事は、拙著『金融化する世界』（日本経済新聞出版（日経BP）、2025年12月刊行）「はじめに」及び「序章」からの抜粋です。内容にご関心をお持ちいただけた方は、ぜひ書店等でお求めいただけると大変ありがたく存じます。
マッチング・アプリ＝金融化？
マッチング・アプリとは人間版M&Aであり、その下には「金融化」の論理と仕組みが埋め込まれている！（仮説）[1]
唐突に何を言い出すのだ、と思われた方もいらっしゃるでしょう。マッチング・アプリは最近、出会いや結婚のためのツールとしてすっかり定着した感があります。この記事を読まれている方の中にも、使用した経験をお持ちの方がいらっしゃるかもしれません。
「理想の相手」を見つけるのに非常に便利な手段であるマッチング・アプリですが、その名にある「マッチング」自体は、経済・社会のあらゆる場面で日常的に行われている行為です。「希少な資源の効率配分の達成」を1つの重要なミッションに置く経済学は、天然資源、お金、労働力などを有する主体と、それらを必要としている主体とをマッチングさせ、希少資源を有効活用していくにはどうすればよいかを、重要な分析対象としてきました。経済学が導き出したその1つの答えが、「市場メカニズム（需要と供給の価格を通じた自動的調整）を通じてそれを行うのが最も効率的である」というものであることは、ご承知の通りです。ただ市場メカニズムは、いかなる場合もスムーズに機能するわけではありません。それが完璧に機能するには、「完全競争市場」という厳格な条件が成立する必要があります。現実にはそれが成立するケースはごくまれですが、それにかなり近いものが実現されていると認識されているのが金融市場です。
金融市場は、お金を持っているけれども現時点で使用予定のない主体とお金がいま必要な主体とをマッチングさせる場です（厳密にはそれだけの場ではありません）。広い意味での金融市場では様々な取引が行われています。一般にイメージされる株式や債券などの証券の取引はもちろんのこと、異なる通貨同士の取引（外国為替取引）、投資信託などのファンドの取引、デリバティブ（派生商品）取引なども、非常に大規模に行われています。それらのうち、最近特に注目が高まり、規模が急拡大しているのが企業のM&A（合併・買収）です。M&Aでは、企業自体とそれが保有する有形・無形のさまざまな資産などを対象に、売り手と買い手が取引を行います。現在、資産の集合体としての企業は、まるで金融商品のように活発に売買され、日々マッチングが実現しています。そしてよく調べてみると、企業と企業のマッチングであるM&Aのプロセスと、人と人とのマッチングであるマッチング・アプリのプロセスとが、とてもよく似ているのです。
そうした近年のM&Aを含む広義の金融の拡大は、一部の研究者によって「金融化（financialization）」という文脈で把握・分析されています。それでは金融化とはいったい何でしょうか？
金融化は金融の拡大を示す資本主義の構造変化
金融化は、資本主義経済・社会の下で、広義の金融が経済・社会に持つ直接・間接の役割・影響力が、量的・質的に徐々に高まっていく、長期的・傾向的・構造的な変化のプロセスです。それはさまざまな形態で現象化していることが認識されており、企業、家計、政府という主要経済主体のそれぞれが多様に金融化していき、影響を及ぼす側の金融自体も常に変化・進化を続けていることが、金融化の研究者たちによって明らかにされています。
一例として、「企業の金融化」を挙げます。広くイメージされる企業（民間非金融企業）は、資源を取得・利用して有形の財や無形のサービスを生産し、それを多様な主体に販売することによって利益を獲得し、生まれた利益の一部を労働者などに分配し、残ったお金をさらなる企業活動のために再投資することで拡大していきます。しかし、金融化の下では、企業はそうした「実物的」な循環活動に投じる資金の割合をますます縮小させていきます。それではそれらがどこにお金を使うようになっているかと言えば、それは金融的な活動です。企業は直接・間接の金融投資やM&Aを含む財務的活動などに多くの資金を投じるようになっている、と認識されています。
もう一つ事例を挙げましょう。それが「家計の金融化」です。家計（経済的主体としての個人をイメージしてください）も企業と同様、金融的な活動の規模を直接・間接に徐々に拡大させていることが指摘されています。一方、企業と家計が大きく異なるのは、企業は基本的に経済活動のみを行いますが、家計はその時間の大半を非経済的・社会的な活動に費やしている、という点です。そしてこの家計の非経済的側面においても、金融の影響が質的に高まってきているのです。具体的には、個人のさまざまな行動選択の際の判断や価値観・認識・思考などに、「金融的なもの」が広く影響を与えるようになっています。この「金融的」な思考法というのは金融化を理解するうえでの1つのキーコンセプトで、ここでそのエッセンスを大胆に示せば「あらゆる対象を数字で評価する」ということです。
金融化が及ぼしうる経済・社会への多様な影響
多様な形態で現象化する金融化の進展は、私たちの経済・社会にどのような意味を持っているのでしょうか。金融化の研究者たちは、個別的な事象や金融化それ自体の諸影響を広く分析し、数多くの含意を指摘してきました。その多くはネガティブなものですが、代表的な指摘に、「金融化は経済格差を拡大させる」というものがあります。経済格差は、大きく、少数の富裕層への富（資産と所得）の集中と、貧困層の増大とによって拡大していきますが、その両側面に金融化が重要な影響が及ぼしていることが主張されています。膨大なデータに基づき世界的な格差拡大を提示して大きなインパクトを残した、トマ・ピケティの問題作『21世紀の資本』は、金融化を前面に押し出しているわけではありませんが、その内容は金融化の議論と重なり合っています。
金融化の諸影響の中で、私が特に重要と考えているのが、認識・思考面での金融の影響の高まりです。人々は、メディアや教育などを通じて金融に触れる機会が増すにつれ、金融的な考え方に親和的になっています。もちろん濃淡はありますが、現在、多くの人々が、さまざまな場で「この行動を選択した場合のリスクとリターンはどれくらいで、どの程度のパフォーマンスが見込めるか」などを自然に考えるようになっており、日常会話においても元々金融の世界でしか通用しないような専門用語を一般的に用いるようになっています。かつて政治哲学者のマイケル・サンデルが「市場社会」化と呼んだものにも近いそうした状況が、社会にどのような意味を持つのかについては、さまざまな議論があるでしょう。いずれにせよ、金融化はどこか遠い世界で生じている他人事ではなく、知らず知らずのうちに私たちの身近に入り込んできている可能性が高い、ということをお伝えして、この記事を閉じようと思います。
以上を踏まえれば、冒頭の「マッチング・アプリとは...金融化である」という仮説も、単にプロセスの類似性という点に留まらない、私たちにとても重要な意味を有している可能性があることを、なんとなくイメージしていただけたのではないでしょうか。
[1] 梶井基次郎『桜の樹の下には』の冒頭文（「桜の樹の下には屍体が埋まつてゐる！」）のオマージュです。
小倉 将志郎（おぐら しょうしろう）／中央大学経済学部准教授
専門分野 金融論、アメリカ経済論埼玉県出身。1978年生まれ。2002年一橋大学経済学部卒業。2004年一橋大学大学院経済学研究科修士課程修了。2008年一橋大学大学院経済学研究科博士課程単位取得退学。博士（経済学）（一橋大学）。静岡大学人文学部（現人文社会科学部）准教授、駒澤大学経済学部准教授・教授を経て2024年より現職。
専門分野 金融論、アメリカ経済論
現在の研究課題は、アメリカの金融制度及び「金融化」などである。
主要著書に、『ファイナンシャリゼーション』（桜井書店、2016年）、『金融化する世界』（日本経済新聞出版（日経BP）、2025年）などがある。
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