実験心理学とPsychometricsをつなぐ
久徳 康史（きゅうとく やすし）／中央大学国際経営学部教授
専門分野 認知心理学、健康心理学、消費者心理学
行動・生理実験と質問票調査の協働
私は、実験心理学と心理測定学（Psychometrics）という2つの手法を組み合わせて、人々の「安心感」や「働く人の在り方(well-beingではなくbeing)」を研究しています。今回は、私が行っている具体的な研究内容ではなく、「心理学の研究法」についてお話しします。
心理学における2つのアプローチ
心理学の研究では、大きく分けて2つの方法がよく使われます。1つは、行動や生理反応（脳波・脈拍など）を測定する実験的な方法。もう1つは、質問票（アンケート）を使って心理を測る方法です。質問票調査に対しては、「不正回答がある」「答え方に偏りが出る」「本音が見えにくい」といった批判がよく聞かれます。特に、生理や行動を測定する研究者からは「アンケートは主観的すぎる」と言われることもあります。私自身は実験心理学から研究を始め、その後質問票調査も行っているので、それぞれの手法の強みと弱みを痛感しています。その上で言えるのは、「アンケート」と「行動・生理データ」は対立するものではなく、お互いを補い合う関係にあるということです。今回は、研究活動の中で誤解されてよく批判を受けることが多いため、Psychometricsを判官びいきする立場でお話しします。
客観的データにも限界がある
行動や生理反応のデータは「客観的で正確だ」と思われがちですが、実はそれだけで心理状態を正確に説明できるわけではありません。たとえば、熱があるという生理反応があっても、その原因が風邪なのかストレスなのかはわかりません。同じように、同じ行動をしていても、そこに至る心の動きは人によって異なります。つまり、「測りたい心理が適切に測定できているかどうか」ということは別問題なのです。
質問票は大きな弱点があるが、工夫で改善はできる
質問票調査には「いい加減に答える人がいる」「不正確な回答が混じる」といった大きな問題があります。同様に、行動実験にも「指示を守らない」「意図的に誤反応する」といった"行動上の不正"が存在します。にもかかわらず、行動データの不正はあまり話題になりません。質問票調査では、信頼できるデータを得るために「信頼性（安定して同じ結果が得られるか）」や「妥当性（測りたい心理を正しく測っているか）」と言った定量的指標の検証が欠かせません（Nunnally & Bernstein, 1994; DeVellis, 2017）。同様に行動データや生理指標を用いた研究でも、これらの検証をする必要があります。この様に心理学研究においては、どの方法にも限界があることを認識した上で対処することが重要です。
不正回答を減らす工夫
信頼性や妥当性が高くても質問票調査の大きな問題である不正回答を完全に取り除くことは難しいですが、その影響を減らす工夫はいくつもあります。ここでは代表的な6つを紹介します。
1. 回答しづらい質問は避ける
難解な文言を用いていたり、専門的すぎたり、社会的に答えづらい内容（例：差別意識など）が含まれる質問は、正確な回答が得られにくいため、質問票には向きません。代わりに行動観察や生理的測定を使う方が適切な場合があります。
2. 質問の順番をランダムにする
質問の順番が回答に影響しないよう、表示順をランダムにします。
3. サンプルサイズを大きくする
多くの人から回答を集めることで、不正回答の影響を相対的に小さくできます。ただし、人数が多いほど小さな差でも「有意」と出やすくなってしまうので、効果量なども合わせて確認する必要があります。
4. 二段階調査を導入する
調査を「スクリーニング調査（研究対象者を絞り込むための事前調査）」と「本調査」に分け、同じ質問（例：AIの利用頻度）を両方に紛れ込ませて回答の一貫性を確認します。また、スクリーニングで「生成AIを使っている」と答えたのに本調査で「生成AIを知らない」と答えるなど、論理的な矛盾が見られる場合も回答者を除外します。また、スクリーニングの段階で自由記述（例：「AIを使う理由」）を求め、誤字脱字が極端に多い場合や質問内容に合致しない回答、理解不能な記述をした回答者も除外します。さらに、事前研究で適正な回答時間の範囲を明らかにしておき、本研究で回答時間が短すぎる・長すぎる回答者も不正回答者とみなして除外します。これらを行うと、全体の１割以上の回答者が解析対象から外れることは珍しくありません。
5. 複数条件を設定し、ランダム割付をする
心理実験を行う際と同様に、2つ以上の条件を設定し、参加者をランダムに各条件へ割り振ることは、個人差によって生じるバイアスを抑えるために不可欠です。例えば、外食チェーン店である「サイゼリヤ」と「ガスト」のブランドイメージを比較する場合、両方のレストランを同じ様に利用している参加者をランダムにどちらかのブランドに振り分けることで、個人差や不正回答の影響を均等に分散できます。これにより、2つの条件間に見られる差には、統計的にも心理学的にも意味のある解釈が出来る可能性が生まれます。
6. 再現性を検証する
手間暇や費用はかかりますが、再現研究を行うことで結果の信頼性を高めます。
他にもconvenient sample（便宜的標本）を用いないなど、様々な工夫は必要ですが、これらの最低限の工夫をしていない状態で「アンケートは信頼できない」と感じるのは当然のことです。
研究方法は対立ではなく補完関係
最後に、私が大きな影響を受けた考え方を紹介します。アメリカ心理学会の会長を務めたCronbach（1957）は、「研究手法によって結果が異なることがある。しかし、その違いこそ新しい発見のきっかけになる」と述べました。心理学の研究では手法や立場の違いで対立すべきではなく、お互いを補い合うことで発展するべきです。Cronbachの研究哲学的観点だけではなく方法論的観点からも、Podsakoff ら（2012）は、単一の測定方法に依存すると共通方法バイアス（Common Method Bias）が生じる可能性があるため、複数の測定手法やデータソースを組み合わせることの重要性を指摘しています。
おわりに
心理学研究には、行動データ、生理指標、質問票調査など、多様な方法があります。どの方法も完全ではありませんが、複数の手法を組み合わせることで、より深く心理を理解することができます。私は「安心感」や「働く人のbeing」という身近なテーマを対象に、実験心理学とPsychometricsの両方を用いた複合的な研究を行っています。研究は一つの方法だけでは完結せず、異なる視点を組み合わせることで新しい知見が生まれます。Cronbach博士の言葉のように、手法や分野の違いは対立ではなく、新しい発見へのチャンスです。今後も、理論と実証を往復しながら、人々が少しでも安心して在り続けることが出来る社会づくりに貢献していきたいと考えています。そして、皆さんと分野を超えて協力し、新たな知見を得ることを楽しみにしています。
参考文献
- Cronbach, L. J. (1957). The two disciplines of scientific psychology. American Psychologist, 12(11), 671-684. https://doi.org/10.1037/h0043943
- DeVellis, R. F. (2017). Scale development: Theory and applications (4th ed.). Sage.
- Nunnally, J. C., & Bernstein, I. H. (1994). Psychometric theory (3rd ed.). McGraw-Hill.
- 久徳康史 (2021). 質問票を用いた安心感の測定に向けて. 感性工学, 19(4), 175-178. 日本感性工学会.
- Podsakoff, P. M., MacKenzie, S. B., & Podsakoff, N. P. (2012). Sources of method bias in social science research and recommendations on how to control it. Annual Review of Psychology, 63, 539-569. https://doi.org/10.1146/annurev-psych-120710-100452
久徳 康史（きゅうとく やすし）／中央大学国際経営学部教授
専門分野 認知心理学、健康心理学、消費者心理学2008年にテキサス大学アーリントン校で実験心理学（認知心理学）のPh.D.を取得。
研究関心は、健康心理学、消費者行動、そして「安心感（不安や心配からの解放感）」に関する研究を含む。現在は、労働者の健全な心理状態を維持するための「being」を保つ介入法の検討に取り組んでいる。
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